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デジタルシネマに関する調査研究報告書（2006年3月）
日本自転車振興会（競輪）平成18年度マルチメディア情報システム調査研究等補助事業
デジタルコンテンツ協会
http://www.dcaj.org/report/2006/data/dc07_06.pdf

概要 ：従来の映画はフィルムを使用して制作、流通、上映が行われてきたが、これをデジタルにより行うことについて米国ハリウッドを始め各方面で取り組みが進められており、実証的な事例が多数公開されている。そこで日本を含めた各国のデジタルシネマの現状把握の調査を実施し、その結果を報告書にまとめた。

国内の動向としては、撮影、編集、配給・上映のデジタル化のメリットやその現状についてを中心に調査した。

規格化の動向については、ISO/TC36を中心とした米国主導のデジタルシネマの規格化や、日本、韓国、中国における標準化動向を調査した。

海外の動向としては、バーチャルプリントフィーシステムという劇場側がデジタル化の初期コストを負担しないですむビジネスモデルを導入することによりデジタルシネマの普及を牽引している米国の動向を始め、政府が主導してデジタル化を進めている中国、三大シネコンの競争により日本を追い越す勢いでデジタル化が進んでいる韓国、自国の映画産業を守る形での欧州のデジタル化、高価なD-Cinemaではなく安価なE-Cinemaで独自のデジタルシネマを普及させているインドについての動向を調査した。

デジタルシネマの将来動向としては、ジョージ・ルーカス監督が『スター・ウォーズ』シリーズ全作品をデジタル3Dシネマで再上映すると発表することで、ブームの拡大が予感される3Dシネマや、デジタル化導入のメリットとして期待されているODS（Other Digital Stuf）、既に全スクリーンの3割に導入されているデジタルシネアドについて調査した。

経済産業省「映画産業ビジネスモデル研究会」2009年　平成21年7月
http://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/contents/downloadfiles/movie.pdf

「日本映画産業統計」(社)日本映画製作者連盟　2010
http://www.eiren.org/toukei/index.html